定年ということで、もう会社には行ってないのですが、昔の同僚（後輩）たちと会食をしました。
一か月ほど前の最終出勤日に、一応、大勢の前で挨拶はしたのですが、コロナ禍で送別会もなく、後輩たちは、それがひっかかっていたみたいで、ごく少人数でお食事会をやってくれることになったのです。
その後輩たちのほかに、以前一緒に仕事をして、今は退職されている方も来てくれました。
和食・・・
意外と混んでました。コロナが気になるのですが。
当然、話題は今の仕事のことになるのですが、
もう関わることもないな、と思いつつ話を聞いていました。
今まで、ごく普通に話していたことが、自分にとっては過去の話になってしまっていることに気が付きました。こうやってフェードアウトしてゆくんだな、と改めて確認したような、そんな感じ。
でも、それが普通。
最後に、退職された方から、お花をいただきました。
とってもきれい。
コロナ禍の中、最後の最後まで、きっちりお別れ会をやってくれた後輩たち。
どうもありがとう。
感謝してます。
閑話休題（５）（終わり）
企業に勤めていたころ、新規事業を立ち上げました。
そのころのはなし、
守秘義務があるので、それに触れない程度で書いてみます。
２０１０年ころの話です。
事業が立ち上がったのが２０１０年なので、実際プロジェクトが稼働したのは２００５年くらいからです。
その当時の経営者は、１９４０年代生まれ、から団塊の世代。
要するに戦前あるいは戦後すぐに生まれた世代。第二次世界大戦後の高度経済成長、バブル景気を経験しています。
そんな世代の人達と話をしつつ、事業化を進めてゆきました。
そこで、思ったことは、
『なんと軽く話が進んでゆくのか』ということです。
それと、いつも話がシンプル、ということ。
ノリが軽くて、じゃあ、やろう！みたいな・・・軽さ。
リスクは考えているのですが、
その程度のリスクなら、やればいいじゃん、みたいな・・・シンプルさ。
自分は高度経済成長の時代はほとんど経験していないのですが、これがその時の空気だったかも、と最近思います。
日本の高度経済成長期。
その基礎にあるのは、戦後の日本の起業家たちの苦労です。
松下幸之助、本田宗一郎、盛田昭夫、井深大、稲盛和夫、そんな人たちも、同じ空気感だったのかな。
その空気であれば、事業化も楽しい、
まず、そんなことを思い出しました。
新規事業を振り返る（１）（終わり）
日本の科学技術についての憂いを聞くことが多いです。
日本人がノーベル賞を受賞できるのも過去の成果があるから。
今、日本の基礎研究は衰退してしまっているから、これから先、もうノーベル賞はとれなくなる、みたいな話です。
確かに、そんな気はします。
１９８０年代、企業の基礎研究にかける情熱は今とは隔世の感があります。当時は、これからバブルに向かうところ、高度経済成長の最後の頂上をまさに迎えるときだった。その勢いが基礎研究を押し上げていたのかもしれません。
今はどうなのか、記事によれば・・・
経営で短期的な成果を重視する傾向が強まり、企業は成果が出るまでに時間がかかる基礎研究から撤退を始める。米国式の「株主重視経営」が広まった時期でもある。また、アメリカの影響を受け、産学連携やベンチャー企業育成の方向に向かいました・・・
バブル崩壊、次いでアメリカ式の経営方式へに転換、ベンチャーなど。
要するにアメリカの影響を受け、基礎研究から離れ始めた、ということのようです。
なんとなく、わかります。
これ、無理があったのかな。
いまだに、しっくりこないのは、CEO、COO、CSOとかいう、経営者の役職。
それとベンチャー投資。
ずっと違和感を感じてました。
日本だと役職と責任がそれほど明確にしてこなかったのですが、それを明確にして責任の所在を明らかにする、それがCxO？。
日本には、和を以て貴しとなす、という聖徳太子の十七条の憲法の第一条（604年）があります。これとは相いれない。だから違和感がある？
また、ベンチャーに投資する、将来に芽が出そうな仕事を見つけて、お金を投資。あるいは、芽が出そうな仕事を始めて、お金を投資してもらう。
これも違和感を感じてます。
短期で利益を得ようとするのなら、お金を出して、ベンチャーを買収すれば事足りる、という話なのでしょうけど、そうなるとお金が出そうな、あるいは今ニーズがある、トレンディーな研究しかできなくなります（まさに、最近の国プロはそんな感じ？）。
天台宗の開祖・最澄（さいちょう）の言葉。
「一隅（いちぐう）を照らす、これ則（すなわ）ち国宝なり」
一隅とは、片すみという意味。
「片すみの誰も注目しないような物事に、ちゃんと取り組む人こそ尊い人だ」ということ。
アメリカなんぞの影響を受けることなく、日本の片隅で、こつこつと我が道を歩む、そんな研究。それができれば、おのずと基礎研究は進み、その衰退などありえない。
それが日本の道だと思います。
お金がないと研究はできませんが、そこそこのお金で、地道にやればいい。
ただ、それだけのことなのかもしれません。
将来に向けた基礎研究の現状（終わり）
日本のベンチャー企業。
2019年時点で日本の大学発ベンチャー企業数が２５６６社に達したそうです。
（経済産業省調べ）
1989年度以前は54社、1995年度に112社と100社を超え、2004年度に1207社と1000社の大台に。2008年のリーマン・ショックによる景気減速で一時低迷するが、2017年度に2093社と2000社を突破している。2019年度の288社増は過去最高の伸びで、大学発ベンチャーの設立が加速していることが判明、ということです。
で、その実態です。
1 2018年2月時点で、大学の知財を活用するなどして起業した大学発 VB は 1002社判明し、2013年の調査開始以降で初めて1000社を突破した。創出大学別にみると、最多は「東京大学」の108社となり、10社に1社が「東大発」。
※たぶん、経済産業省の調査とは方法が違うので大学発VB数が半分になっています。でも2倍というのは大きすぎる。水増し？問題かも。自分としては帝国データバンクの調査を信用します！
2 業種別にみると、最も多かったのはロボットや人工知能（AI）、ソフトウェアの開発や、医療・ヘルスケアなどの分野を含む「サービス業」の508社（構成比50.7％）。
3 売上高合計は2327億1900万円となり過去10年間で最高、2007年から2倍超の規模となった。また、設立後初めて黒字化するまでに要した年数は、平均で5.1年。一社平均で２－３億くらいの規模。
大学でどこまで研究をやって、どこで起業するか、そのタイミング次第のように思います。
4 2017年の「倒産」は9件、「休廃業・解散」は12件判明。
その理由はマーケッティングの失敗、資金繰りの悪化などです。
思ったより倒産件数は少ない。日本の場合、手堅く起業しているということでしょうか？
ただ、ベンチャー投資ですが、日本国内企業への投資は圧倒的に少ない。
日本国内にはベンチャーが2000社もあって、企業活動は活発化しているようなのですが、投資が少ない。やはり規模が違う。
まだ、アメリカ型の起業（ベンチャー）が根付くには時間がかかりそうです。
ベンチャー企業動向（終わり）
これを書いている時点での、アメリカの大統領選挙の行方、
民主党のバイデンが優勢です。
ちょっと前までは、共和党のトランプがリードしていたのですが一夜明けるとバイデン優勢に変わっていました。
トランプが勝ちそうだっとときは、これでいいかな、と思いました。
安倍さんがうまくやってくれたおかげで日本とアメリカの間は良好だし、環境問題もそこそこむちゃをせず、現状維持で今後の4年間が推移しそう、と。
しかし、一転、民主党のバイデン。
どうなってしまうのか。
でも、前回トランプが大統領になったとき、対立候補はヒラリー・クリントンでした。当然、民主党です。そのとき、メディアは、クリントン支持だったと思います。自分も、破天荒なトランプよりクリントンの方がまし、と思ったものです。
そんなことも考えると、別にバイデンに代わったところで、現状はそれほど変化ないし、そこそこ満足してゆくのかな、とも思います。
微妙に、でも実は本質的な変化を伴うように思います。
外交で言えば、対中政策、いままで強力に進めてきた対中包囲網が破れてくる。
また、環境問題。
トランプ政権下、アメリカは、気候変動を抑制するパリ協定を離脱しました。
民主党政権に代わると、これに復帰し、さらに各国と協調した環境取り組みを強力に推進してゆくのではないかと思います。これは大きな変化です。
自動車で言えば、アメリカで、1970年大気浄化法改正法（排ガス規制）が施行されました。マスキー法です。この法案を提出したのは上院議員、エドマンド・マスキーです。
もちろん、民主党員。
そして、さらに排ガス規制を厳しくし、実質、内燃機関（エンジン）使用ができないくらいにしようとする動きもあります（カリフォルニアを中心に）。トランプ政権下では、環境問題に意欲的なカリフォルニア州と、それを阻止する政権側が対立する構図でした。環境負担を嫌う自動車メーカー（トヨタ含めて）もトランプ側に立っていました。
今回、民主党勝利となると、この構図は一気にひっくり返ります。
より厳しい排ガス規制が全米で行われ、環境コストが自動車価格に転嫁されることになりそうです。自動車業界にとって厳しい状況になりそう。
でも、逆に、まったく新しい技術が表れてくるかもしれません。
１９７０年のマスキー法施行では、排ガス中の3種類の有害成分を酸化・還元によって同時に浄化する三元触媒が現れました。今回もそんなことがおこるかもしれない。
しかし、バイデン。
１９４２年１１月２０日生まれということですから、７８歳です。
よくその年齢で過酷な大統領選挙を戦えるな、と思います。自分じゃ無理です。
で、4年の任期後、８２歳、さらに再任されると８６歳。
次の選挙も混迷を極めそうです。
なので、4年後、次の若手が、アメリカの本当の将来を定めることになるのかもしれません。
アメリカ大統領選挙と環境（終わり）
最近、日本学術会議のことで国会でもめています。
2020年9月、内閣総理大臣の菅義偉が、日本学術会議が推薦した会員候補のうち一部を任命しなかった問題。現行の任命制度になった2004年以降、日本学術会議が推薦した候補を政府が任命しなかったのは初めてのこと、という話です。
これに対して「学問の自由を脅かす極めて重大な事態」などの批判が共産党などから出ています。
自分は、今まで研究をやってきましたが、まったく縁のない世界の話です。
ちょっと勉強してみます。
日本学術会議は日本の国立アカデミーで、内閣府の特別の機関の一つ。日本の科学者の代表機関であり、科学の向上発達を図り、行政、産業及び国民生活に科学を反映浸透させることを目的とする（日本学術会議法 第2条）。1949年に発足。研究者による直接選挙を実施し、当時は「学者の国会」と呼ばれた。政府への勧告で多くのセンターや研究所の設立を実現し、原子力研究三原則を提言。南極特別委員会で南極探検にも貢献した。
その学術会議の目的は、政府への答申や勧告なのですが、最近はほとんど行われていません。
「答申」とは、専門科学者の検討を要する事柄についての政府からの問いかけに対する回答。
「勧告」とは、科学的な事柄について、政府に対して実現を強く勧めるもの。
答申の最新は、２００７年。１３年前！
勧告の最新は２０１０年、１０年前！
この１０年あまりは、なにもない。
しかし、２０１７年には「軍事的安全保障研究に関する声明」を出しています。「軍事研究に慎重であれ」という宣言です。
政治的な思惑のある声明、ですね。
学者は、真摯に自分の専門分野を磨き、研究をすすめるべきだと思います。
自分の学術的な業績を踏み台に、政治的な発言をすべきではない。なぜなら政治の素人だからです。
学術会議の予算は年間１０億円で、うち４億が人件費。
組織改革を今、行うのが妥当のように思えます。
その昔、明治のころです。
日露戦争開戦直前の1903年（明治36年）6月10日付で当時の内閣総理大臣桂太郎・外務大臣小村壽太郎らに東京帝国大学教授７人から意見書が提出されました。内容は桂内閣の外交を軟弱であると糾弾して「満州、朝鮮を失えば日本の防御が危うくなる」とし、ロシアの満州からの完全撤退を唱え、対露武力強硬路線の選択を迫ったものでした。この意見書は主戦論が主流の当時の世論に沿ったもので、反響も大きかったが、伊藤博文は「我々は諸先生の卓見ではなく、大砲の数と相談しているのだ」と冷淡だったという。
これは、昭和のはなし。
終戦後、講和をどう進めようか、としているとき、全面講和か、単独講和か、議論がありました。
昭和２５年、当時の吉田茂首相は全面講和ではソ連（当時）の反対があり、講和条約は成立しにくい。それよりも日本を独立国として承認をしてくれる国々との講和（単独講和）を推進すべきであると単独講和論の推進をすすめようとしていた。一方、特に容共派・進歩的学者と言われる人々は、ソ連を含む共産国家とも講和条約を締結すべきと論じていたのである。当時の東大総長をしていた南原繁（政治学者）が東大の卒業式で単独講和反対、全面講和を推進すべしという内容の式辞を述べた。それを聞いた吉田首相は南原総長を「曲学阿世の徒」と非難したのである。「曲学阿世」というのは「世間にへつらって真理を曲げること」という意味であるが、南原総長にしてみれば「国民の多くも望んでいる全面講和説を学者の立場から主張を述べることが何が悪いのか」と反論したのである。現代流でいえばポピュリズム。
現実を見ない学者が、その権威を振りかざして政治に関わろうとしてもろくなことがおこりません。それが今でも繰り返されているように思えるのです。
日本学術会議のこと（終わり）
前回（カーボンリサイクル（７））で、「e-Fuel」とは何か？ ということを書きました。今回は、より具体的に、その実態、内容について調べてみます。
先行していると言われてるアウディの動きです。
独アウディは2018年3月9日、再生可能エネルギーを使って合成燃料「e-benzin（e-gasoline）」を生産し、テストエンジンを使った評価に着手したと発表
独Global Bioenergiesと共同で、過去最大となる60Lのe-gasolineを生産できた。e-gasolineには硫黄とベンゼンが含まれていないため、燃焼時に汚染物質が少ないという特徴がある。原油に依存せず、既存のインフラと互換性があり、クローズドカーボンサイクルを実現できるという。テストエンジンを用いてe-gasolineの燃焼／エミッション特性を評価したところ、非常に優れた耐ノッキング性を確認できた。e-gasolineを利用すれば、エンジン圧縮比をさらに高めて効率を向上できる可能性があるという。e-gasolineは、本質的に液体イソオクタン（C8H18）。バイオマスを原料として、まずはガス状のイソブテン（C4H8）を製造し、次に水素を加えてイソブテンをイソオクタンに変換して生産している。今後は、再生可能エネルギーから生産される十分な量のCO2と水素を原材料として、バイオマスを使わずにe-gasolineを生産できる体制の構築を目指すことになる。e-gasolineは、アウディが推進するe-fuel戦略の一環として開発されたもの。
同社は他にも、e-gasやe-dieselといったCO2を原料とする燃料の開発を進めている。具体的な成果も出し始め、再生可能なe-gasを2013年から市場に提供している。例えばアウディの圧縮天然ガス（CNG）車であるg-tronモデルを利用した場合、CO2排出量を従来の内燃エンジンと比較して最大80％削減可能だ。アウディはe-gasの一部を、電力をガスに変換するドイツの “power-to-gas”プラントで生産し、公共の天然ガス網に供給している。アウディg-tronモデルのドライバーは、CNGステーションで通常の燃料代と同程度のコストでe-gasを購入可能。e-gasを利用すれば、購入分に相当するCO2排出量の削減につながるという。
2018年のe-Fuelは、バイオマスを原料につかって、液体のイソオクタンを作っています。あと、e-gasと称しているのですが、メタン（天然ガス成分と同じ）と思われるガスを水素と二酸化炭素から製造しています。これは、従来の天然ガス車にそのまま使うことができます。
一方、日本企業。
水素の液体燃料e-fuelへ。トヨタ勢がAudiを追い始める。2020年07月13日
「e-fuel（イーフューエル）」とは、水を電気分解したH2とCO2を触媒反応で合成した液体の炭化水素鎖（燃料）のことである。つまり水素を利用した液体燃料である。水素は、再生可能エネルギーを利用して生成することができるため、水素自動車と同じくe-fuelでも「カーボンニュートラル（炭素中立）」が実現可能である。しかし現状では、e-fuelの製造コストは高く、1リットルあたり500円である。コスト削減には、炭化水素鎖を合成する製造法であるフィッシャー・トロプシュ（FT）反応を改良する必要がある。
フィッシャー・トロプシュ反応 ；フィッシャー・トロプシュ反応は触媒（鉄やコバルト等）を用いる化学反応で、1920年代にドイツのフランツ・フィッシャーとハンス・トロプシュによって発明された。石油資源を持たないドイツで石炭ガスから液体炭化水素を合成するため開発されたものである。第二次世界大戦中にはドイツや日本で合成燃料の生産に応用された。本来は以下の化学反応式であるが、現在では、多数の類似の化学反応が開発され、フィッシャー・トロプシュ合成あるいはフィッシャー・トロプシュ化学といわれる分野となっている。石炭や炭素を含む廃棄物等の様々な固体を原料とした液体炭化水素の生成に応用されている。
CH4 ＋ （1/2）O2 → 2H2 ＋ CO
（2n＋1）H2 ＋ nCO → Cn H2n＋2 ＋ nH2O
2018年のアウディの技術では、バイオマスを使っていましたが、やはり最終的には、二酸化炭素と水素からe-Fuelを工業的に作る必要があります。その場合、フィッシャー・トロプシュ反応を利用するしかなく、その低コスト化が、大きな課題となります。おそらくアウディもその改良を続けているものと思われますが、ただ、このような化学工業の領域で自動車メーカーがやれるのかというと非常に疑問です。まず、基礎研究として、新しい触媒の開発から進めてゆく必要があるし。
しかし、この場面、
新しい技術開発を行う大きなチャンスなのかもしれません。
カーボンリサイクル（８）（終わり）
