Blog 真っ青な空

企業を定年退職したエンジニア、科学技術コンサルタントやってます。

EV・バッテリー動向(1)

ときどき、ネットで調べているのですが、

 

blue2020.hateblo.jp

 

また、電気自動車(EV)やバッテリー状況を確認してみようと思います。
(個人的な趣味ですね)

最近の国内の話題で言えば、やはり、トヨタの全固体電池

jp.reuters.com

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トヨタ自動車は、2023年6月13日、開発中の全固体電池について、電気自動車(EV)向けの実用化を2027─28年に目指す方針を明らかにした。電池寿命の短さを克服する新技術を発見し、課題だった耐久性が向上、実用化に一定のめどがついた。今後はコスト低減と量産工法の開発に取り組む。

全固体電池による航続距離は、トヨタのEV「bZ4X」向けリチウムイオン電池の約2.4倍、約1200キロメートルに伸ばし、急速充電時間は10分以下を目指す。さらに性能を向上させ、10分以下で約1500キロに伸ばす仕様も同時に開発中だ。

トヨタはこれまで、20年代前半にまずはハイブリッド車(HV)へ全固体電池を搭載する計画だったが、技術の進展と想定以上のEV普及のスピードを踏まえて方針を転換し、EV向けの開発に集中する。

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この全固体電池では、温度変化などで固体電解質が変形するため、亀裂が入ったり、接触不良が起きるなどのトラブルが生じることを防ぐために、「変形を吸収できる柔らかい樹脂」を電極の周辺に配置したことに特徴があるようです。

 

全固体電池は、2010年ころから日本の東工大トヨタなどで活発に研究が行われてきました。製造技術の確立、安全性、コストなどが課題とされていたのですが、今回の発表では、そのメドがついた、ということですね。

 

トヨタが進めてゆく、ということから、これは日本の技術として期待できそう

 

 

一方、中国はポストリチウム電池の一つであるナトリウムイオン電池の実用化をすでに果たしています。

世界のEV市場において、日本は遅れ気味。

2022年時点で、世界の新車販売台数に占める電気自動車(BEV・PHEV)の比率は14%で、ノルウェーが88%ともっとも高く、中国が29%と次いで高いというデータがあります。

 

一方、日本は3%とまだ低い水準にとどまっています。
日本のEV普及率は年々上昇しており、2022年の新車販売台数におけるEV(BEV・PHEV)の割合は約2.8%でした。2023年上半期ではさらに増えて約3.6%になっています。また、日本では2022年6月に軽EVが登場し、200万円台という価格で注目を集めました。

また、アメリカのEV普及率は2022年に約5.8%でしたが、2023年上半期では約7.2%に上昇しています。テスラが圧倒的なシェアを持ち続けていますが、他の自動車メーカーもEVを投入しています。

一方、ヨーロッパのEV普及率は2022年に12.1%に達し、初めて100万台を超えました。EUは2035年までにガソリンやディーゼルを使うエンジン車の新車販売を禁止する方針を掲げており、各国も補助金や税金の優遇措置などでEV化を推進しています。

中国はEVの普及を国家戦略として推進しており、補助金や税制優遇などの政策を実施し、これにより、中国のEVメーカーは低価格で高性能な製品を開発し、国内外で市場シェアを拡大しているとされています(中国製EVのシェアは欧州で販売されるEVの8%を占めている)。EUは、中国製EVが不当な補助金によって価格が人為的に低く抑えられており、自国のEV産業に不利な影響を与えていると主張して、中国製EVに対する調査や追加課税などの措置を検討しています(EUの標準税率10%を上回る関税を課すかどうかを検討)。

https://president.jp/articles/-/74266?page=1

 

EVメーカーとしては、米国のテスラが世界シェアの約半分を占め、中国のBYDやSGMWなども高いシェアを持つ。欧州ではフォルクスワーゲンBMWなどが販売台数を伸ばしている。

その現状では、日本のトヨタは競争力の低い後発メーカーです。

全固体電池の発表は、もう、待ったなしのタイミングですね。

 

EV・バッテリー動向(1)(終わり)

追記)次に買うクルマはEVに決めています。ただ、電気代がどれほどかかるか、心配です。ということで、次回は、EV化による電気需要の変化を予測してみようと思います。